大きく変わった複雑なJavaの
パズルは解けましたか?
ライセンスポリシーを理解していますか?

Oracle Java アドバイザリーサービス

SoftwareONEのJavaアドバイザリーサービスでは、信頼できるアドバイザリーのもと、Javaの利用状況を明確化・管理するためのコンサルテーションサービスを提供します。これにより、環境全体についての最適な意思決定が行え、長期的なJava戦略を策定し、その戦略に従ってJavaを使用している組織をコンプライアントな状態に導くことができます。

自分の中で疑問が堂々巡りしていませんか?

どのアプリケーションがJava上で動作しているか、それをどのようにして調べれば良いのでしょうか?

当社の専門家がお客様のチームと密接に連携して、会社の規模に関係なく、Javaがどこで使用されているかを評価します。

仮想マシン上のJavaアプリケーションはどのように扱えば良いのでしょうか?

SoftwareONEのJavaアドバイザリーサービスでは、VMWare 6、またはそれ以外のバージョンの如何に関わらず、仮想マシン上のJavaアプリケーションがライセンスポリシーに適合しているかを確認します。

無料の Open Java Development Kit (JDK) を使用できますか?

SoftwareONEのJavaアドバイザリーサービスでは、Javaサブスクリプションの急な予算確保が難しいなど、有償版の利用が難しい場合、無料版の使用の可能性と、それに伴うリスクについてアドバイスします。

Javaの新しいライセンスルール

2019年4月16日以降、有効なOracle Javaサブスクリプションまたはライセンスをお持ちの企業のみが、Oracle JDK 8の次の重要なセキュリティ・アップデートを受けることができます。

ガートナーは、80%以上の大企業IT組織がミッションクリティカルなワークロードにJavaを使用していると推定しています。

さらに、オラクルは、6ヶ月のリリース・サイクルと3年ごとの「長期サポート」(LTS)リリースに基づく新しいサポート・ロードマップを発表しました。JDK 8と11が現在のLTSリリースであり、それ以外は長期サポート対象外です。

商用目的でOracle JDK 11を使用する場合は、Oracle Javaサブスクリプションを購入しなければなりません。

Java E-Bookをダウンロード

このE-Bookをお読みいただくことで、Oracle Javaサブスクリプション要件を理解するためのSoftwareONEの3ステップのアプローチをご確認いただけます。

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Oracle Javaの概要

リリース 契約の種類 リリース日(GA日) Premier Support Extended Support 長期サポートあり
Java 6 Binary Code License Agreement December 2006 December 2015 December 2018 No
Java 7 Binary Code License Agreement July 2011 July 2019 July 2022 No
Java 8 Binary Code License Agreement March 2014 March 2022 March 2025 Yes
Java 9 Binary Code License Agreement September 2017 March 2018 利用できません No
Java 10 Binary Code License Agreement March 2018 September 2018 利用できません No
Java 11 Oracle Technology Network * September 2018 September 2023 September 2026 Yes
Java 12 Oracle Technology Network * March 2019 September 2019 利用できません No

* 非商用の環境でのみ使用可能であり、内部的業務目的のためには使用できません。

これには3つの選択肢が考えられます。

1

サブスクリプションを支払うことで、最新のセキュリティパッチとアップデートを入手し、適用する。

2

セキュリティパッチのダウンロードやアップデートは行わずに、現在のバージョンでJavaを引き続き使用する。ただしセキュリティのリスクは常に付きまとう。

3

オープンJDKに移行し、代替となるサポートプロバイダーを探す。

どのようなリスクにさらされているか?

定期的にJavaインストールを更新しないと、パフォーマンス、安定性、セキュリティの問題が発生し、マシン上で実行されているアプリケーションに影響を与える可能性があります。

cvedetails.comによると、2007年以降、Oracle JDKに対して590件の脆弱性が報告されており、そのうち7件はJava 8に関連しています(アップデート121と192が影響しています)。各新しいアップデートには、追加のセキュリティ機能が含まれています。例えば、アップデート191には31のバグ修正が含まれています。

古いバージョンのJavaは、最新のトランスポートおよび暗号化アルゴリズム(TLSSSLなど)をサポートしていません。Java 11のみが現在のTLSバージョン1.3をサポートしています。これにより、組織内にハッカーが悪用するための大規模な攻撃範囲が生まれます。これは、システムが危険にさらされるだけでなく、移動中にデータが盗まれる可能性があることを意味します。

弊社の2ステップ評価でJavaの問題を解決します。

Javaインストール発見

Javaのインストールを検出し、財務およびコンプライアンスに与える影響を理解する

  • 自社のインベントリデータをもとに
  • どのJavaディストリビューション、バージョン、コンポーネントがインストールされているかを調べる
  • ベンダー、バージョン番号、インストールされているパッチレベルなど、インストールされているそれぞれのJavaを識別します。
  • Javaのインストール状況をそれぞれデスクトップ、サーバーごとにマッピングします。
  • Java利用の全体像を把握する。
  • 最悪のケースを想定した場合のOracle Javaサブスクリプション コストを計算する。

Javaの最適化

Java戦略を最適化し、サブスクリプション費用を削減します。

  • java のインストールをそれぞれのアプリケーションと一致させます。
  • プリケーションレベルでのJava依存関係の識別
  • OpenJDKロードマップの定義
  • 無料のJavaが利用できるかどうかを確認する
  • コンプライアンス上の落とし穴を回避するためのプロセスを構築する。

今後Javaを使用し続けるための最も費用対効果が高く、安全なロードマップを見つける。

以前は、Oracle Javaのライセンスポリシーはシンプルで誰もが無償で使用することができました。しかしライセンスポリシーの変更に伴い、その中身は非常に複雑になり、利用し続けるためには、新たに費用が必要になる場合があります。SoftwareONEのOracle Javaアドバイザリー サービスは、Javaをご利用のお客様をサポートします。このPDFをお読みいただくことで、Javaを今後も使用し続けるための簡単な2段階のアプローチの詳細をご理解いただけます。

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ブログでも色々な専門知識とアドバイスをご紹介しております

Oracle社を知る - Part 3

Part 2では、OTN(Oracle Technology Network)から製品をダウンロードする場合、ユーザはOracle Technology Network License Agreementという使用許諾契約への同意を求められることをお話しました。今回は、さらに監査権について見ていきましょう。

Oracle社を知る - Part 2

多くのソフトウェアメーカーは、自身の製品の知的財産権を守りながら確実に収益を上げるために、ありとあらゆる手法で不正な利用を未然に防ぐ努力をしていますが、Oracle社は、他のソフトウェアメーカーが積極的に採用しているこのような防止手段を施さず、それでいながら確実なビジネスを展開しています。果たして、それはどのような方法なのでしょうか?

Oracle社を知る - Part 1

Oracle社はどのような企業なのか、どのようにしてビジネスを成立させているのかを知ることは、ユーザにとって適切なビジネスを行う重要なポイントです。

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